独裁者に原爆を売る男たち（食べる読書133）

社会のルール設定の基となる考え、根拠は何だろうか。
様々あるだろうが、社会を構成する人間の存在を保障することを目的としてルールができるのではないか。
人々の存在を保障するようなルールがその社会のルールの大原則となると考えられる。


ということは、逆に、人々の存在を危険にさらす何かしらが”力”を持つことも意味しているのだ。


現代においては、細菌兵器や核兵器などである。


そして、国家の優位性を相対的に確保するために核兵器が交渉の武器として使われているのが現状である。


決して倫理的文脈で核兵器の是非は論じられないのだ。


そして、同様に論じられないのが、「人間が何のために存在しているか」である。


人々の存在を脅かす核兵器であるが、人々が何のために存在しているか、その”何か”が核兵器によって我々が滅びても存続するのなら核兵器は現在のような交渉のためのカードとしての力を失うだろう。

もしくは、われわれがあえて核兵器によって滅びることによってその”何か”が存続する場合も同様となるだろう。


マズローの欲求5段階説における第2階層の「安全欲求」が交渉の対象となっている。


また、経済制裁は世界全体の営みに参加するという意味で、第3階層の「社会的欲求」になるだろうか。


いずれにしろ、科学技術が人類のさらなる進化のために活用されているとは考えづらい。
物質的な側面における存在が重視されており、それが全世界共通認識となっているため人々の存在を脅かすカードとして核兵器が力を持っている。


われわれの身体が、物質でできている限り、われわれの身体への危険はなくならない。われわれの身体を危険にさらす物質も存在するし、その扱い方が重要であることもわかっている。
しかし、その扱い方を決める根本的根拠は、物質的側面でいいのか。


そこが大事なのではないか。


物質世界のものの扱い方を物質世界の次元を根拠に決めていいのか。


物質世界の結果をどうとらえるのか、解釈するのかは別次元である。


マズローの欲求5段階説でいえば、「自己実現欲求」をもとに核兵器の扱い方を決めることはできないのか。


もしくは、それ以外の価値観はどうだろうか。


単なる問題提起に留まってしまったが、これが私の力の現状です。


やれやれ、もっと考え、生み出さないとなあ…。


以下抜粋


日本では危機的な食糧事情をはじめ、北朝鮮の悲惨な状況ばかりが伝えられている。それも事実には違いない。だが、このイメージをもとに、北朝鮮の核、ミサイル技術は「途上国レベルにとどまっている」との見方をするのは残念ながら間違いだ。北朝鮮は、国際的に見れば、この両分野では「先進国」の位置にある。その技術力を決して侮ってはならない。


北朝鮮はミサイル分野でも、米国西海岸を射程に収める「テポドン2改良型」の打ち上げに成功、同時に人工衛星の軌道投入も成し遂げた。人工衛星打ち上げ成功は、先進国の仲間入りを果たしたことを意味する。電子機器分野で日本メーカーを追い抜き、世界をせっかんするサムスン擁する韓国が、人工衛星の打ち上げにようやく達成したのは北朝鮮に送れること2か月。それも自力で開発した北朝鮮とは違い、ロシアの全面的な技術支援を受けてのことだ。この分野で、北朝鮮との間に大きな実力差がある実情をさらけ出してしまった。


2013年春の緊張激化も、北朝鮮側から見れば、米国からの核攻撃の可能性が高まったので、それに対抗したに過ぎないという主張になる。米韓両国は3月1日から野外機動演習「フォールイーグル」を開始し、在韓米軍のF16戦闘機や、横須賀基地を母校とするイージス艦、沖縄・嘉手納基地所属の早期警戒機E3などが参加。
さらに、B52戦略爆撃機、最新鋭のF22戦闘機を投入。米本土に配備されている核兵器の搭載が可能なB2ステルス爆撃機を初めて朝鮮半島に派遣するなど北朝鮮を威嚇した。韓国上空から北朝鮮の空域までは、わずか数分。北朝鮮から見れば、米韓両国が核攻撃の準備に入ったと映る。


NPTの2つ目の柱は、核不拡散。IAEAがその監視に当たる。53年のアイゼンハワー米大統領の国連総会演説を機に57年にウィーンに設立された国際機関だ。
IAEAは、原子力活動を進める加盟各国と保障措置（核査察）協定を結ぶ。協定にしたがい、各国は、すべての核活動を申告し、IAEAはこの内容を検証するため査察官を現地に送り、検証する。最も重視するのは核物質の数量。どこから、どうやって調達したか、どれだけの量を持っているのかを詳しく調べる。特に、核兵器に転用される可能性が高いプルトニウムと高濃縮ウランに注目する。
IAEAは、核兵器を保有する国が、これ以上、広がらないようにするため、核兵器開発につながる核物質や技術、部品、素材などの取引にも目を光らせる。各国に、輸出規制を強化し、これらの機器や素材が外国にわたることを水際で防ぐなどを講じるよう求めている。


国によっては、正直に告白する国もあるが、多くは違う。イランで実際にあったケースだが、「他の場所で保管していたが、核物質保管容器が壊れたため、漏れ出してしまった」などと言い逃れをするケースもある。そうした場合、IAEAは、「核物質が漏れ出した」という場所を査察し、本当に、その場所で核物質が漏れたのかどうかを検証する。
その時に役立つのは、「環境サンプリング」と呼ばれる調査手法だ。10センチ四方の木綿の布で、核物質が漏れ出したり、使われたりする可能性がある施設の床ら壁などを丹念に拭き、研究所に持ち帰り分析する。布に細かな核物質が付着するため、これを分析すれば、極めて高い確率で施設内で実施した過去の核活動を把握できる。核物質の寿命は長く、実験が数年前のものであってもウソを見破ることができる。


用済みになった施設の「凍結」を差し出し、その代わりに果実を得ることができれば外交的な勝利を収めることができる。北朝鮮は、米国によるテロ支援国家の指定解除や、米国が05年9月に導入した北朝鮮秘密口座の凍結解除を勝ち取ることに成功した。


監視・検証作業は、①原子力機器が運転できないよう、機器にIAEAが封印をほどこす、②その封印が破られていないかを常に監視する－の2段階に分かれる。


当時のパキスタンは、博士によると「縫い針も自転車もろくに作れない」途上国。自国の技術水準に合わせるために、あえて技術を落とす選択をした。この決断は好結果をもたらす。開発開始からわずか2年後の78年4月、初の分離機の製造に成功したのだ。


1人当たりの国民所得が世界122位、識字率も世界162位という途上国が、世界で9番目に核兵器を取得する離れ業を成し遂げた瞬間だった。
この時期、博士は、自国の核開発を目的として築いた部品調達ネットワークを、「核の闇市場」に作り変える作業を始める。


「闇市場」摘発に沸いていた米国政府は04年2月20日、マレーシア警察が発表した内容に仰天した。国家安全保障法違反容疑で逮捕したタヒアへの事情聴収をもとに、ティナー一家をはじめとするメンバーの名前や役割など「闇市場」の全容が示されていたからだ。国境をまたぐ国際犯罪の捜査は各国間の連携が不可欠となる。それにもかかわらず、米英両国は、マレーシア政府の輸出入管理が甘かったことが「闇市場」の活動拡大を招いたとマレーシアに批判を浴びせた。
だが、タヒアを調べるうちに、マレーシアだけでなく、欧州各国など多くの国が「闇市場」にかかわっていたことが判明する。なぜ、マレーシアだけが批判されるのか。不満を募らせたマレーシア政府は、ついに、米英両国に事前相談することなく一方的な発表に踏み切った。米英の情報当局から見れば、これは「掟破り」だった。


永世中立国のスイスの国内法は、海外の諜報機関に協力した市民は国家反逆罪に問われる。スイス当局にはCIAに協力した事実を口が裂けても言えない。国際機関のIAEAが手掛ける「闇市場」の実態解明に協力することで、スイス当局からの逮捕を免れようとする意図があったのだ。


一家の公判開始には、CIAとの協力関係が公になることを嫌った米国が強く反発した。米国は、スイス検察庁の捜査協力要請をことごとく拒否しただけでなく。ブッシュ（父）元大統領をはじめ、ライス国務長官、ゲーツ国防長官など、ブッシュ（息子）政権の中枢メンバーがスイス当局に外交的な圧力をかけ続けた。スイスの法律では、スイス国内にあるティナー一家のアジトを「家宅捜査」したCIA要員にも国家反逆罪が適用されるため、米国は必死だった。


「核の番人」と呼ばれ、核拡散を防ぐ役割を委ねられているIAEA。平和に貢献する公立・中性な国際機関というイメージが日本では一般的だ。しかし、そうした見方は、あまりにも無邪気な考えだ。IAEAは、5大国による「核の秩序」、もっと言えば、核クラブの「核の独占」を守るという性格を持つ。いかなる正当な理由があろうとも、非核国の人間は、核兵器にアクセスできない。それが掟だ。


米国は、スイス政府に、資料のすべてを破棄するか、米国に手渡すよう求め続けた。スイス政府内でも激論が続く。スイスの国家主権を守るべきだとの主張と、米国との関係維持に重点を置く国務省、国防省が対立する。
結局、対米関係を重視する勢力が優勢となり、07年11月14日、CIA要因の追訴断念と、押収資料の全量破棄処分が決まった。


スイス政府が米国の圧力を受けて押収資料の処分を決定した後、その事実がスイス国内で報道された。大統領も「テロリストの手に渡ることを防ぐためだった」と、押収資料の破壊を認めたことで、国家主権の侵害だと世論の反発が強まっていた。さらに、政権交代という追い風も吹いた。資料発見を機にスイス政府は、米国と交渉を続け、スイス検察庁の捜査に協力していたIAEAも、保管していた資料の一部、数十ページを提供した。公判維持の条件が次第に整っていく。


ティナー一家は少なくとも1979年からパキスタンの核開発に不正に関与しており、2003年6月以後も「闇市場」のビジネスに深く関わっただが、前後の機関が除外された理由は、公判で明らかにされなかった。最終弁論で、レーマン主任検事が「証拠書類が不完全な中で、検察官は妥協を強いられた」と述べたように、公判維持をめぐり、スイス政府と米国政府の双方が、激しい水面下のやりとりを続けて歩み寄った跡が垣間見える。


裁判は1日で結審、翌日夕に判決が言い渡された。フレッドは禁錮2年、マルコは禁錮3年5か月、ウルスは禁錮4年2か月。いずれも有罪判決だった。だが、フレッドは高齢を理由に、ウルスとマルコは逮捕後の収監日数を相殺したため、3人は、自由の身となった。「闇市場」や、CIAから得た多額の報酬の没収も免れた。
ティナー一家は、IAEAの事情聴収では、「ビジネスだからやっただけだ」「自分たちが扱ったものは特別のものではない」「私たちが供給したものを使い、その結果がどうなろうと私たちに関係がない」などと答えている。彼らは、自分たちが、核兵器開発につながる犯罪行為に手を染めたことに、何の罪の意識も持っていなかった。その事実を知っていただけに、傍聴した筆者にとっては、なんとも歯がゆい消化不良のものだった。裁判は「茶番」だった。


IAEAで「闇市場」解明の総指揮をふるったハイノネン元IAEA事務次長は、筆者の取材に「おそらく、組織的な『闇市場』はもう存在しない。だが、イランはいまも不正に機器を調達し続けているのも事実だ」と話した。いまもなお、形を変えた組織が存在するとの見方だ。


パキスタン政府は、いまなおIAEAや米英の情報機関による博士への事情聴収を拒んでおり、触れられたくない多くの「不都合な事実」を抱える。博士と政府の微妙な駆け引きが続いている。


プルトニウム型に続き、ウラン型核兵器の取得も視野に収めている北朝鮮は、世界有数のミサイル技術を保有するだけでなく、世界最大のミサイル輸出国としても知られる。1980年代以後に開拓したこのミサイル輸出ルートを活用すれば、国際社会が恐れる北朝鮮発の核拡散が現実化する可能性も高い。いま、北朝鮮が、「核の闇市場」に代わり、ミサイル輸出で築き上げたネットワークを使い、ミサイルや核開発など大量破壊兵器の拡散の中心になりつつある。


北朝鮮の市場シェアは40％。特に、1987年から93年の7年間は420基も輸出、市場シェアは9割にも達した。ミサイルは、偽ドル札、麻薬などと並ぶ、北朝鮮の外貨獲得の柱の一つだった。


北朝鮮が外貨稼ぎの柱に据えていたミサイル輸出だが、2000年以後は急減した。軍縮専門家のポラック氏は、その原因を①中東諸国にミサイルが行き渡った、②湾岸戦争を機に、米国が迎撃用に使用したパトリオットミサイルに代表されるミサイル・ディフェンス（MD）システムや、巡航ミサイルの導入に関係諸国の興味が移った、③度重なる国連安保理決議で、ミサイル輸出管理が国際的に強化された－からだと分析する。


核実験やミサイル発射を繰り返す北朝鮮、ウラン濃縮など大規模な核開発を続けるイランは、ともに再三の国連安保理決議を無視し、国際社会からの孤立を深めている。核、そして、ミサイルの両分野の協力関係が強化・拡充されれば、国際社会の脅威となる。


イランは、1979年のホメイニ（イスラム）革命以後にイスラム共和制を敷き、同様の体制を周辺のイスラム諸国に広めようと「革命の輸出」を試みた。スンニー派諸国はその動きを強く警戒、この動きを潰そうと動いた。それが、80年から88年まで続いたイラン・イラク戦争だ。中東地域でイランを指示したのは、イランと親交が深いシリアだけだった。


03年春のイラク戦争中にサウジアラビアを取材で訪れた際、多くのサウジ人から「イラン人は長い文明の歴史があり、知恵も働く。私たちアラブ人に比べて、したたかだ」という話を聞いた。イランを毛嫌いする背景には、宗教的対立だけでなく、イランの文化水準には「かなわない」という警戒心もある。


米中両国は、85年に原子力協定に調印したが、人権問題を重視する米国は、89年の天安門事件を受けて、協定の発効延期を続けた。刑事成長を支えるため、米国の商用原子力技術をどうしても手に入れたい中国は、イランに対する協力打ち切りを条件に、米国が協定発効を提案しtことに反応した。中国はこの提案を受け入れ、これを機に米中関係は正常化する。


途上国には、元々、核兵器国と非核国の権利に差をつける不平等性が色濃いNPTに強い不満がある。核兵器国が核軍縮を進めないことは非難されないのに、途上国が「平和利用」を進めるたびに、核兵器国が注文を付けるのは不公平だ、二重基準だとの思いが強い。


「中国を『地域大国』と認めたことで、ニクソン米政権は、中国との国交回復に成功した。それと同様に、米国がイランを『地域大国』と認めてくれないだろうか。米国と関係が深い日本にぜひ、その橋渡しをお願いしたい」


核兵器を開発する動機は、3タイプに大別できる。1つ目のグループは、大国意識が強く、工業力の水準が突出していた米ソ英仏中の5大国。2つ目は、国際的に孤立し、核武装により安全保障の確保を狙った北朝鮮、イラク、南アフリカ、リビアなどの諸国。イランはこのカテゴリーに入る。3つ目は、隣国の核武装に対抗したインド、パキスタンなどの国々だ。


日本をはじめ非核国の展示は、平和利用だけに特化、「軍事」とは関係ない展示ばかりだ。一方、核兵器国は軍民両面を強調する。


デクラーク大統領が、世界で初めて核兵器の放棄を決定した背景には、黒人政権への核兵器継承を嫌ったという指摘も多い。マンデラ氏が率いるANCは、反米色を鮮明に打ち出すリビアのカダフィ政権や、「パレスチナ解放機構（PLO）」のアラファト議長などとの友好関係があり、黒人政権誕生後に、これらの勢力に核兵器や技術が流出する懸念があった。これが現実のものとなれば、核兵器保有国が急拡大する恐怖のシナリオが現実化し、国際情勢が不安定化する。これを未然に防ぐため、米国が強い圧力をかけたとみられる。


「ベルリンの壁が崩れ、ソ連が共産主義が倒れた結果、南アフリカを脅かす軍事情勢が変わった。その脅威が消えれば我々の戦略にも影響する」


核兵器を保有しながらも放棄した国は、南アフリカ以外でも、旧ソ連のウクライナ、カザフスタン、ベラルーシがある。だがこの3か国は、ソ連が配備していた核兵器を、ロシアに移送することに合意したもので、自ら開発した核兵器を放棄した南アフリカとは性格が大きく異なる。


カーター政権で国家安全保障担当大統領補佐官を務めたブレジンスキー氏は…、中国、インドの国力が強まることで相対的に米国の地位が低下し、日韓の安全保障の礎となっている米国の「核の傘」が機能しない状態が起きる可能性を指摘した。ブレジンスキー氏は、日韓両国は、米国以外に新たな「核の傘」を求めるか、自国での核武装を迫られるだろうとも指摘している。


IAEAによると、日本が10年末時点で保有するプルトニウムは、英仏保管分を含めて44.9トン、再処理前の使用済み核燃料に含まれるプルトニウムは152トンもあり、合計で約200トンにも達する。5キロで核兵器の製造が可能という前提に立てば、4万発分に当たる量だ。


早晩、日本は核燃料サイクル計画の見直しに追い込まれる可能性が高いとみている。


NPTを脱退した北朝鮮の核実験、NPT加盟国のイランが、国際社会の要請を無視してウラン濃縮活動を加速するなど、核拡散防止に一定の役割を果たしてきたNPTのほころびが目立ち始めている。カーン博士の「闇市場」が崩壊したとは言え、核兵器取得を目指す国が無くならない限り、核ビジネスに関わる多くの企業は「カネの成る木」を求めて、売り込みを図る構図が変わるはずもない。


経済成長やエネルギー問題を解決するため、アラブ首長国連邦、ベトナム、トルコなど原発導入を進める国は多く、今後もその傾向が強まるのは確実だ。使用済み核燃料を再処理すれば、核兵器への転用が可能なプルトニウムは簡単に取り出せる。こうした国々から生まれる使用済み核燃料の扱いを誤れば、核拡散につながる懸念が高まる。


モンゴルに核の「ゴミ」の処分場を設ける計画は、核のゴミの処分だけでなく、さまざまな狙いがあった。
扱いに困る核のゴミを処分する国際的枠組みを構築できれば、「トイレの無いマンション」との批判を解決できる。これが、1つ目の狙いだ。
2つ目は、日米の原発輸出ビジネスを優位に運ぶには、最終処分場の確保が不可欠という経済的な視点だ。日米両国の原子力産業は、ロシア、フランスなどと激しい競争を続けている。ロシアは、ロシアの原子炉を購入した国には、やっかいな使用済み核燃料を引き取ることを売り物にしている。フランスは、核燃料再処理を請け負うことを武器にする。だが、日米両国は、このいずれにも対応できない。


核は、利益を得る人、被害を受ける人を同時に生む。


「闇市場」の全容を記録した文書を預かっているという人物を突き止め、接触した。「全文を読ませてほしい」「どうしても、真実に迫りたい」と相手を説得したが、予想通り、「博士の存命中は、だれにも渡せない約束だ」と断られてしまった。


以上
またね＊＊＊